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上海事務所移転のお知らせ
上海事務所を移転いたしました。
新住所
上海市長寧区茅台路868号917室
TEL： ＋86 021-61270916
FAX： ＋86 021-61270917
石油が枯渇することによる社会不安の増加が
日本の環境問題と捉える。
この問題を解決するアイテムのひとつが、
木質バイオマスエネルギーのハイブリッドペレット燃料。
●プロローグ 石油が枯渇することによる社会不安の増加
●第2章 A重油の代替燃料にHBP燃料を使う
●第3章 富夢創家のHBP燃料事業
● プロローグ 石油が枯渇することによる社会不安の増加
結論は『今のままでは人類は持続できない。』のです。
良くも悪くも第二次世界大戦後の日本国の経済繁栄が
世界中のお手本となっています。
戦後半世紀以上経ちますが、
敗戦国が戦勝国を凌駕するという、
それまでの世界史の常識を覆す出来事でした。
日本が武力を放棄し、
経済のみで自国民を裕福にしたと証明されたことで、
大量生産、大量消費、大量投棄型の社会が
理想の国家像となったのです。
現在、経済が発展しない国や地域では、
日本型の高度経済成長こそが正義になっています。
今日より明日、明日より明後日と
経済が発展する姿が良い国なのです。
世界中の国々が、この理想国家像を追い求めれば、
その使用するエネルギーの量は
莫大なものになります。
しかし、この文明を永続的に維持するエネルギー源が、
現在は石油や石炭、ガスなどの化石エネルギーのみで、
代替エネルギーの見通しが立たないことが、
世界中の国や地域が
同時に繁栄できない原因ともなり、
その将来に不安を与えているのも事実です。
地球は有限である。
従って資源やエネルギーも有限なのです。
しかし一般的に、
この問題を普段の我々の生活は、
この事実に気がつかない、
あるいは気がつかないふりをしています。
また、科学技術が進歩すれば何とかなるだろうし、
現在を生きる私にとって、
あまりにも高尚な話しであって理解ができないと、
知らないふりをしている人たちもいます。
国の指導的立場にある産業人や政治家、
あるいはエコノミストは、
今は経済浮揚が最優先であると、
大規模な財政出動を求めていますが、
これでは国の借金は増えるばかりです。
戦後45年間の高度経済発展の経験に
裏打ちされた経済発展策は、
その後のデフレ経済下での財政出動のほとんどが、
その効果がなく空振りだったことで、
現在はその対費用効果が
あまり期待できないとも言われます。
それでも過去の事例をトレースするのですから、
彼らは日本の将来のことは何も考えていないと
非難されても致し方ないようです。
日本は裕福になり、
温室育ちが多くなったせいなのでしょうか、
惰性に流されて考えることをしないのか、
あるいは考えていても実行することができないのか、
今ある危機への対応能力を発揮できない事例が、
あまりにも多いようです。
大量生産、大量消費、大量投棄の大量循環型社会は、
大量の化石エネルギーの浪費を招いています。
このことに対して日本で警鐘を鳴らす
専門家も少ないようです。
日本国の繁栄は是とし、
他国のことは論外とでもいう事なのでしょうか。
現在の化石エネルギーを前提とした
大量循環型社会を是とするのは、
どう贔屓目に見ても
地球規模での繁栄を創造できる考えではないのです。
●
エネルギーの消費量は依然増大している。
日本の産業は横這いであるが
民生、運輸の伸びが止まらない。 |
国連大学が提唱した
ゼロ・エミッション（廃棄物ゼロ）構想は、
産業から排出される
すべての廃棄物や副産物が、
他の産業の資源として活用され、
全体として廃棄物を生み出さない、
その生産を目指そうすることが
流行語となった事もあります。
しかしこれは、
よくよく考えれば分かるのですだが、
ゼロ・エミッションを文字通りに実行すれば、
無限エネルギーの社会を招きます。
ゼロ・エミッション Zero Emission
http://eco.goo.ne.jp/word/recycle/S00047_kaisetsu.html
|
21世紀の持続型社会の構築についての議論は、
リサイクルの徹底、ゴミを循環資源として
徹底的に活用するなどについての
意見が多いようです。
自然生態系の循環の仕組みに見習えばよい…
との意見もありますが、
現在の繁栄のシステムである、
大量生産・大量消費・大量投棄に
問題の処理方法を決めない限り、
エネルギー問題を解決するのは
相当に難しいようです。
今の生活水準を少し落としてでも、
地球環境維持のためには
我慢をするほうがいい。
地球環境維持のために、
昔の生活に戻ってもいい。
今の生活を維持するのが大前提で、
将来も繁栄し続けるのがいい。
などなど、
選択肢は多岐あるのですが、
いずれにしても日本の環境論は、
エネルギーに関する視点を
欠いているともいえます。
今のままでは人類は持続できない!のです。
19世紀末にイギリスで
石炭資源の供給が心配されはじめたころ、
資源問題を内包する
マルクス経済学や資本主義経済学でもない、
第三の経済学が
萌芽しかかったことがあります。
その後、石油エネルギーが台頭したことで、
この芽は成長しませんでした。
それから百年の歳月を経て、
その石油の生産量減退が
話題になっています。
そして、
新しい持続的エネルギーの構築を
急いでいます。
しかし未だ決め手が無く、
不透明の時代でもあるのです。
原子力は有限なウラン資源に依存する
有限エネルギー源です。
メタンハイドレートも
濃縮されていないと、
とても資源とは言えないものであり、
その上、大規模な海底環境破壊を
招く可能性もあり、
その二酸化炭素の20倍の
温暖化効果ガスであるメタンが、
もしコントロール出来ずに暴発するとき、
地球温暖化が
劇的に加速される可能性があるともいわれます。
メタンハイドレートの二面性：「新エネルギー」＋「温暖化を激化させる脅威」
http://wiredvision.jp/news/200806/2008060423.html
|
資源と経済に関する議論が
再び繰り返されていますが、
直ぐに実効性のある
エネルギーが見つからないのが
将来への不安となっています。
| 主要先進国におけるエネルギーの供給構造の比較（1992年） |
| ◆ |
日本 |
アメリカ |
ドイツ |
フランス |
イギリス |
| エネルギーの輸入依存度（％） |
83.6 |
16.4 |
52.7 |
51.7 |
1.3 |
| エネルギーの石油依存度（％） |
58.0 |
38.0 |
39.5 |
39.3 |
38.6 |
| 石油の輸入依存度（％） |
99.6 |
45.0 |
97.0 |
96.1 |
▲16.2 |
| 輸入原油の中東依存度（％） |
75.1 |
27.4 |
17.7 |
45.2 |
21.9 |
| 天然ガスの供給安定性 |
| ◆ |
可採年数
（年） |
埋蔵量・生産量に占める中東シェア（％） |
わが国の中東依存度（％） |
| 埋蔵量 |
生産量 |
|
| 天然ガス |
６４ |
32.0 |
5.1 |
8.2 |
| 石油 |
４６ |
66.0 |
30.7 |
77.２ |
●
| エネルギーの供給過程と利用形態 |
資源エネルギー庁 エネルギー白書2006年版より抜粋
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2006EnergyHTML/html/i2000000.html |
| ◆→拡大図 |
多くのマスメディアから
大量に流されてくる情報のひとつに
地球環境をこれ以上悪化させてはいけない。
があります。
地球温暖化による
海面の上昇の問題解決のために
CO2の削減が急務だ。
我々の子孫のために
現在の環境問題を即刻改善するべきだ。
･･･などと、
いつまでも私たちにとって
安全な地球であってほしいという
人としての願いは、
地球全体で誰にとっても
疑いなく共有されうる前提として
話が進んでいるのです。
このことに対して反対したり、異説を唱えると、
変わり者あつかいだったり、
白い目で見られたりするため、
マスメディアが作り出した環境問題へ
真っ向からの非難や批判は
非常に難しい状況になっています。
しかし、
現在の快適で便利な生活は
化石エネルギーによって支えられ、
その化石エネルギーの消費が
現在の環境問題につながっていることを
認識するべきですし、
この生活をどう持続させるかということが
大命題になっているのです。
●
| 人類とエネルギーの関わり |
資源エネルギー庁 エネルギー白書2006年版より抜粋
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2006EnergyHTML/html/i2000000.html |
| ◆→拡大図 |
私は富夢創家を初めて13年目になります。
バブル経済崩壊後に起業し、
数年持たずして倒産の危機を経験し、
こうして復活できるまで紆余曲折がありました。
工務店として出発した富夢創家ですが、
時代と共に商売の内容も変えています。
TOYOTAが
21世紀に間に合いました！と
高らかに宣言し、
エコ問題を正面から受け止め、
他のメーカーに先駆けて、
時代を先取りした
ハイブリッドカー・プリウスを発売し、
そのことで一気呵成に
世界一への自動車製造会社の
足がかりをつくりました。
私はTOYOTAとプリウスの軌跡を念頭において
商売をしています。
アメリカのBIG３の大不振を横目に
大発展を続けるTOYOTAです。
そのTOYOTAとて
石油の動向に業績が左右されています。
大企業といえども
変わらなければ淘汰される時代です。
●
| 世界人口の地域別推移と見通し |
資源エネルギー庁 エネルギー白書2006年版より抜粋
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2006EnergyHTML/html/i2000000.html |
| ◆→拡大図 |
科学的に合理的に理論を展開するなら
『地球に優しい＝エコ』、
この環境活動を錦の御旗にするTOYOTAは
即刻、適正台数まで生産を減らすのが本筋です。
ほんとうに環境問題を考えるなら
ハイブリットカー・プリウスではなく
全世界に工場を建て、
際限なく販売台数を伸ばし、
石油の枯渇を早めるような商売至上主義は
中止するべきなのですが、
こうした疑問が表面化することは、
まず無いようです。
現代人の生活は、
昔の人からは想像もつかないほど、
変革を遂げています。
同時に世界のエネルギー消費量は、
産業革命以降の
大量生産、大量消費、大量投棄をモデルとした
繁栄に伴って急速に増加し続けています。
18世紀頃までは
非常に緩やかなカーブをたどっていた世界人口は、
産業革命を契機にして増加します。
1830年には10億人だった世界の人口は、
1930年に20億人、1980年に44億人、
2003年には約62億人です。
これまでの人口増加は、
エネルギー消費の増加と直接関係します。
今後も人類全体としてのエネルギー消費量は、
世界各国の繁栄で
1人当たりのエネルギー消費量の増加によって
確実に増大していきます。
特にアジア地域での
人口の急速な増加が予測され、
21世紀半ばには
世界全体で90億人以上に達するとも
いわれているのです。
現在のところ、
発展途上国における
1人当たりのエネルギー消費量は、
先進国に比べ少ないものの、
今後、中国をはじめとしたアジア地域などは、
その経済成長に伴い、
1人当たりのエネルギー消費量が
増加するものと予測されるのです。
現在、解決しなければならない
環境問題が存在するとすれば、
そのエネルギー消費量のほとんどを占める、
化石エネルギーの石油が
なくなってしまうことです。
現代人は
車での移動を前提にした社会が普通であり、
また車だけでなく、
家に帰ればスイッチひとつで電灯が点き、
お湯が沸き、テレビが見られる。
パソコンをつけ、ネットに繋げれば
世界中とアクセスでき、
そして携帯電話で
情報を交換する姿が正常であり、
それが繁栄している状態であるとしています。
この繁栄を維持するには
大量のエネルギーを消費します。
私たちが、これこそが繁栄だと支持し、
この繁栄を永遠に続けたいと願うならば、
TOYOTAのハイブリッドカー・プリウスは
石油代替エネルギーが出るまで
石油資源の枯渇を先に延ばす方法として、
現時点での正しい選択なのです。
冷静に考えて、
私たちはもう昔のように
徒歩だけでの移動はできないし、
冷蔵庫や洗濯機、テレビやラジオ、
パソコンなどの電化製品の無い生活や、
電灯や水洗トイレの無い生活、
あるいは電話やFAX、ネットなどの
通信の無い生活はできないのです。
●
| 我が国のエネルギーバランス・フロー概要（2004年度） |
資源エネルギー庁 エネルギー白書2006年版より抜粋
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2006EnergyHTML/html/i2000000.html |
| ◆→拡大図 |
石油は大昔の生物の死骸から生まれ、
それもある地質時代
（地球誕生から人類の歴史以前）に
特定の場所で死亡した生物の遺骸だけに
限られています。
このことは石油が出てくる場所が
特定されていることや、
その地質に特徴があることで
科学的には間違いが無いといわれています。
もうひとつはその石油ができる要因とは別に、
現在までの石油の探査と
新しい油田の発見との関係があります。
石油は20世紀はじめから使われていて、
使われるにしたがって、
新しい油田が発見されていきました。
そのときは、
将来、掘ることが出来ると
考えられた油田があり、
生産量は増大の一途を辿った。
しかし、新たな油田の発見が、
第一次オイルショックあたりから
非常に少なくなり、
1985年を境にして
新しい油田の発見量よりも
消費量のほうが上回るように
なっていくのです。
その結果として、
このまま現状の状態が続けば
2030年くらいには可採年数が尽き、
石油が枯渇するといわれているのです。
石油という化石エネルギー燃料は
現在の文化生活に密接に結びついています。
それゆえに、
石油がなくなれば･･･
どうするのかと考える必要もあるのです。
石油に不安があれば物価があがる。
このことは昨今の物価高で証明できます。
では石油がなくなればどうなるかというと、
自動車は走ることができない。
飛行機も飛ばないようになる。
プラスチック製品が作れないので
携帯電話そのものがなくなる。
石油がないことで、
現在の社会構造そのものが
崩壊することが予想できます。
●
| 世界の石油生産量：Hubbertピーク（Duncan） |
THE PEAK OF WORLD OIL PRODUCTION AND THE ROAD TO THE OLDUVAI GORGEより抜粋
http://dieoff.org/page224.htm |
| ◆→拡大図 |
1972年にアメリカの
マサチュ−セッツ工科大学のメドウス博士は、
当時のスーパーコンピューターを駆使して
地球の将来予測を行いました。
その結果は21世紀の中ごろには
石油の枯渇によって人類の文化は
大きな危機を迎え、
そして、その時は
世界中で30億人の餓死者がでるだろうと
予測しています。
それから36年後の現在、
博士の予測が現実味を帯びてきたようです。
●
人類の文明とエネルギー（オレゴン州知事） |
地球の歴史でみると、現代の時間軸は一点でしかないのが理解できる。 |
| ◆→拡大図 |
● 現代農業は石油に依存しきっている。
石油がなくなれば、農薬もなくなり
化学肥料もなくなってしまうため
農作物の収穫は格段に下がります。
現在、ビニールハウスで育てている農作物は、
ほとんど作ることができなくなります。
また、現在でも世界中で
8億人の人々が栄養不足であり、
農作物の収穫量が減少すれば、
餓死する人はもっと多くなり、
崩壊の危険性は非常に高いといえます。
メドウス博士の将来予測では、
世界中で約30億人が餓死すると
言われますが、
それも不思議ではないと思えてくるのです。
特に日本には石油も鉄鉱石もほとんどなく、
非鉄金属（レアメタル）もないのです。
日本は資源がない国であり
外国からの輸入に頼っている国であることは、
オイルショック以前から
学校の教科書でも教えられています。
これは、みんなが知っている常識です。
非鉄金属とは銅、亜鉛、鈴など
なくてはならない元素を含みます。
石油がなくなると、
これらのものが無くなるため
日本人の生活は大きく変わると
予測ができます。
このときどうするのか…
この命題に対して日本国は
いまでも無防備なのです。
現在の日本国では、
環境問題というとリサイクルやダイオキシン、
地球温暖化などを指しています。
日本国にとって、
そのような疑惑にまみれた、
まやかしの政策は直ぐに止めて、
石油がなくなった時に、
日本人の子孫が生き残れるような
社会インフラの整備を整え、
環境対策を急ぐ事こそが、
政治の最優先課題だと提言します。
●
このまま世界中が繁栄を求めて、化石エネルギーを使い続けると
地球は、そう遠くない未来に壊れる。 |
| ◆→拡大図 |
● 石油が枯渇すれば地球を温暖化する手段を失う。
石油がなくなるのは怖い。
メデウス博士の予言どおりになれば
約30億人が餓死する危険がある。
人類はそれまで経験したことのない
いつ果てるとも知れない
大量死の恐怖を覚えることになる。
広島と長崎に落とされた原爆で
一週間のうちに命を落とした人が
約30万人と言われる。
石油が無くなると、その1000倍近い人が
亡くなると推測されるが、
ヒロシマ・ナガサキ以上に
そこに至るまでの過程が
非常に辛いことが予想できるのです。
しかし、メドウス博士の予言は
石油が無限にあると、
さらに破壊が早くなるともいう。
哀しいことだが、現代の人間や社会は
将来を見据えて
自らを我慢することはない。
自分さえ良ければ、
わが国さえ繁栄を享受できれば、
それが良いこと（常識）となる。
人類のこの現状を
地球の方程式に当てはめると、
石油が無尽蔵にあるほうが
環境破壊は早くなると
メデウス博士は警告する。
確かに中国やロシア、インド、
ブラジルなどに代表される新興国では
石油需要が急増している。
原油価格が高騰し、
高止まりになっているのは、
世界の需要と供給のバランスが決めている。
2008年10月6日現在、
日本の主要石油製品の価格は
小売価格ベースで、
ハイオクガソリン175，5円／L、
レギュラーガソリン164.7円／L、
軽油150.5円／L、
店頭灯油2,117円／18Lである。
財団法人日本エネルギー経済研究所 石油情報センター調べ
http://oil-info.ieej.or.jp/price/price_ippan_kyuyujo_syuji.html
|
2003年から2004年時の約2倍になり、
今後も高止まりの傾向は止まらない。
アメリカのサプライムローンを発端とする
金融不安が世界経済にも波及し、
今後も行き場を失った巨大な投資金が、
再び石油相場に流れ込む可能性も
否定できない。
いまだ産油国の中心が
中東であるため、
この地の政治的不安定が
更に石油相場を大きく乱高下させる。
近年、益々経済が発展する中国、
インド、ロシア、ブラジルをはじめ、
それに続く国々は
先進国と同等の繁栄を享受したいと
思っている。
石油や天然ガス、石炭、ウランなどの
地下資源、化石エネルギーの需要は
衰えることはない。
TOYOTAのプリウスが
先陣を切ったハイブリッドカーが
世界中で支持を得ている。
ハイブリッドカーでなくても、
燃料消費量の良い車を選んでいるし、
各メーカーのコンパクトカーが
よく売れている。
日本では軽自動車の販売が
過去最多になっている。
その一方で
環境が大切だ。
地球温暖化を防ごう。…と
これほどアナウンスされても、
懐に余裕がある間は
ガソリンの消費量は気にしていない。
ここでも、TOYOTAの高級車の
レクサスがいい例だろう。
仕事で、環境が大事だ、
二酸化炭素を放出しない…という、
お偉いさんほどガスイーターの
高級車に乗っていたりする。
かように
本末転倒の話はたくさんある。
石油が乏しくなると節約する。
そうなれば二酸化炭素の放出量も少なくなる。
石油が無尽蔵にあるなら
いくら呼びかけても
節約には結びつかない。
戦争は双方の利害の対立の
究極の選択だ。
人類の歴史は戦争の歴史である。
現在の国連が第二次世界大戦後に
世界平和の維持を挙げて
活動しているが、
この約63年間、幾度も戦争の危機があり
そして回避されたことはない。
アメリカと旧ソ連の利害の対立は、
世界を自由主義国家か
社会主義国家かと色分けし、
その旧ソ連が崩壊すると、
今度はテロとの戦いを標榜する。
人は高度の技術を持ってして
利害関係を解消することはできない。
宇宙人が地球に攻めて来ない限り、
人類は一致団結できないのが
本音のようである。
石油が無尽蔵にあれば、
たとえそれが良くないと思っていても、
ついつい甘えてしまう。
日本は資源を自国外に頼らざるを得ない。
石油資源のほとんどが輸入である。
アメリカのように自国にはない。
だから、オイルショックのときに
このままではいけないと
燃費のいい車を創ることに
経営陣が心血を注いだ。
あるいは環境汚染のときも
日本人は正面から解決をはかった。
資源を有効に活用する、
『もったいない。』という美徳があった。
これが、あるものとないものの差である。
石油は無尽蔵ではないことを
改めて知る必要がある。
石油が乏しくなれば節約する。
これは日本人が証明している。
そうすれば二酸化炭素の放出量は
自ずと少なくなっていく。
石油が無尽蔵にあれば
いくら呼びかけても
節約されることはない。
発展途上国の人たちが
先進国の人のようにいずれ贅沢したい、
豊かな生活をしたい…と望んでいるのは、
同じ人間であるなら
理解できるのではないだろうか。
日本人や欧米人だけが
裕福な消費生活を送り、
大量の二酸化炭素を出しておきながら、
発展途上国のアジアや
アフリカの人たちに
我慢を強要するのは、
あまりにも傲慢で身勝手だ。
その身勝手極まりないシッペ返しで、
オルドバイの仮説のようにならなければいいがと
心配は尽きないのです。
石油がなくなればセメントも作れない。
セメントが乏しくなれば
コンクリートの建造物が減る。
自然に環境は取り戻せる。
環境を商売にする人たちのなかには
地球温暖化が怖い。
それよりも石油枯渇が怖い…と
はやす人がいるが、
同時に起こることはまずないのです。
石油がなくなれば
人類は二酸化炭素を
大量に生成できなくなりますので、
地球温暖化の手段を失くします。
現在、人類が二酸化炭素を
大量に排出できるのは、
石油が無尽蔵に使えるからであって、
環境破壊の恐怖を一方的に宣伝するのは良いが、
相反する内容をアナウンスして
事を拡大するのはいかがな事だろうか。
石油はあと少しの時間で
確かになくなるのは間違いない。
このまま石油を大量に使えば
おそらく、孫の代には石油は無くなる。
孫の代にオルドバイの仮説のような
悲惨な生活をおくることになる。
これは現在、繁栄を享受している私たちは、
絶対に看過できないのではないだろうか。
ならば、現在の私たちにできることは、
普段の生活において
油を使う量を減らすことであり、
石油や石炭、天然ガス、ウランなどの
化石燃料の延命を考え、
そして実行に移すことだろうと思えてくる。
このくらいのことは
子孫のためにやってもいいのでは
ないだろうか。
●
| The Olduvai Theory: 1930-2030 |
オルドバイの仮説
http://dieoff.org/page224.htm |
| ◆→拡大図 |
オルドバイ仮説は、
世界のエネルギー生産量と
人口の比により定義される。
この仮説は産業文明の寿命が
100年以下ないし、
その程度であることを示している。
1930年〜2030年。
１世紀（100年）以上にわたる
著しい成長の後、
一人当りエネルギー生産量は
1979年にピークに達した。
オルドバイ仮説は
1979年のピークとその後の減退を説明する。
さらに、
一人当りのエネルギー生産量は
2030年に1930年レベルまで下降し、
そのために産業文明の寿命は
100年以下ないし
その程度となることを述べている。
この分析は、
崩壊が世界的な高圧電力網の
永続的な停電の「流行」と
強く関連することになると予測する。
● 石油を前提とした日本人の生活システム
日本は世界地図を見てわかるように
温帯の島国という環境の国である。
水道水をそのまま飲めるという
世界でも非常に稀な国でもある。
比較的に潤沢に水があり
その水も硬質ではなく軟質である。
火山が多く地震も多い国だが、
その一方で四季の変化が明瞭で
いろいろな作物が栽培できている。
そして日本列島は四方を海で囲まれているので、
昔から異民族の侵入もなく
生活するには都合が良かった。
しかし、現在では
石油が潤沢にあるということが
当たり前となって
多くのエネルギーを消費して生活をしている。
例えば家を建てるときでも
高気密、高断熱の密閉型住宅を建てる。
日本の伝統的な住宅は風通しがよく、
四季折々に変化する気候を
うまく活かすように設計されている。
設計士（この場合は大工の棟梁）が
優秀であればあるほどそれほど
エネルギーを使わない工夫がされていた。
現代の日本が
江戸時代の気候から
劇的に変化したわけではないので、
当然、現在でも十分に通用するし、
石油をあまり使わない
生活ができるようになっている。
この技術のことを
『巧みの技』といって皆に賞賛され、
大工さんは尊敬されていたのだが、
現在はあまりにも
商業主義になりすぎて
文化を売ることを忘れて、
文明を売る方に流れている。
伝統文化という言葉が
忘れ去られる現代である。
嘆かわしいことである。
建築に知識があるものとして、
あえて苦言を呈するなら、
現在のような密閉型住宅を建てていて、
将来、石油がなくなったときに
痛いしっぺ返しを食らわなければいいが…と
心配をしたりもする。
そもそも密閉型住宅は
もともと北米やヨーロッパのような
環境や気候が厳しいところで
採用されていた技術である。
それをファッション的に
日本へ持ってきて
いいですよ、すごいですよと
宣伝するのは如何なものかと
疑問を持つのである。
ついでに都市計画全体の感想であるが、
石油が枯渇したら、
石油に代わる代替エネルギーの
創出が無い場合は
日本国の繁栄はそこで終焉するだろう。
現在の日本の都市は
地面をコンクリートやアスファルトで覆い、
舗装率が高いほうが
住環境に優れていると
考えられている。
しかし、
気候を安定化させるためには
地面が土で、木が多く
四季が感じられる環境が
望ましいのではないだろうか。
現在のような都市構造では
気温の変化が激しく
夏は極端に暑くて
冬は極端に寒いとなり
それを解決するために
エアコンをつけて、
クーラーをつけたり、暖房をする。
石油を使うことによって
一定の室内温度が保たれ、
快適な生活を維持している。
しかし、
石油がなくなれば
そもそも現在のような
都市構造を維持できなくなる。
石油が本当になくなったときに
日本国には力が残っているかというと
それも疑問が残る。
果たして借金漬けになった日本国が
都市構造を変革し、
最適な住環境に
早々に転換できるのだろうか。
石油が安定的に供給されると予測できる、
この10〜20年の間に
日本の都市計画全体を見直し、
また家屋もそれに順じ、
何よりも石油エネルギー依存型の
日本人の生活システムを
根本的に見直し、
変えるべきではないのだろうか。
●
● 石油がなくなれば農業の生産性が落ち、食糧危機になる。
本当の環境問題に
石油の枯渇とならんで食糧問題がある。
日本の食料自給率は40%だ。
しかし、
それは見せかけであり、
本当の自給率ではないともいわれる。
食料の自給率が問題になるのは
外国から食料が買えなくなる時で、
現在のように自由に食料が買える時は、
食料自給率の問題など
関心が湧かないというのが本音だ。
現在の日本国が
自由に食料を得られるのは、
自動車や家電製品を外国に輸出し
そこで得た外貨で
食料を外国から買っているからである。
だから石油がなくなったときに
自動車や家電製品を
外国に輸出する経済が
成り立たなくなれば、
それと同時に食料も得られない。
現在の世界経済システムは
石油の上に成り立っている。
その石油がなくなれば
この繁栄も絵に描いた餅で
砂上の黄楼のように脆い。
自動車や家電製品だけではない。
日本の農業は石油に依存している。
最近の田畑では石油をふんだんに使い、
ビニールハウスをつくり、
化学肥料をつかって、
さらに農薬で害虫を退治すること
で多くの食料が取れている。
そこではトラクターをはじめとして
農業用機械を駆使して
生産性の向上が図られている。
石油がなくなるということは、
このようなシステムが
すべて同時に崩壊するという事であり、
日本の田畑の農業生産高は
壊滅することになる。
石油がなくなったときの
日本の食料自給率だが、
農業効率が落ちて
40%から15%以下まで落ちるという
試算もあるほどだ。
食料自給率というのは、
石油がなくなって
工業が衰退するときが
重要なことになるが、
日本は石油に依存するシステムだから
工業の衰退と同時期に
農業も衰退するということになる。
これは生存権の問題である。
現在、政治家や官僚が
袋叩きにあっているのも、
払ったはずの年金がもらえないとか、
第三セクターをただ同然で売却したとか、
国が振込み詐欺と
同然のようなことをしているように見えて、
またその当事者の担当部署に
危機感のないように見えることや、
政治家の失言や放言の横行、
あるいは内閣の危機に対する
対処の仕方への疑問など、
国をリードする方々の
諸所の失態続きによるところが大きい。
彼らに申し上げたいのは、
生存権の問題を棚上げして
先延ばしする国に
未来はあるのだろうかという、
庶民の素朴な質問に対する
明確な答えを頂けないのは
いかがな事なのだろうかなのです。
国民が国の将来に悲観を持つのは
当然であると肝に銘じて頂くと共に、
子供でも分かる
明確な回答を用意するべきだと
言うことに尽きます。
現在のままでは
失望と同時に、
将来の日本の姿に
一抹の恐ろしさを覚えるのである。
人間は食べていかないと生きて行けない。
その自給率が必要な量のうちの
4分の1以下であるというのだから、
石油がなくなれば
たちまち日本人は
飢え死にしてしまう可能性がある。
先進国と呼ばれる国で
こんなに無策な国はないのです。
●
◆
○主要先進国の品目別自給率（試算）
〔資料〕農林水産省「食糧需給表」、FAO”Food Balanece Sheets”を基に農林水産省で試算した。
（注）1、穀類のうち、米については玄米で換算している。
2、食用穀物とは、小麦、らい麦、※及びその他の食用穀物（日本はそばを含む）の合計である。
3、粗粒穀物とは、大麦、オート麦、とうもろこし、ソルガム、ミレット及びその他の雑穀（日本は裸麦を含む）の合計である。
4、牛乳・乳製品については、生乳換算によるものであり、バターを含んでいる。
5、魚介類については、飼肥料も含む魚介類全体についての自給率である。
◆→拡大図
◆
○国民1人・1年あたり供給食料（試算）
〔資料〕農林水産省「食糧需給表」、FAO”Food Balanece Sheets”を基に農林水産省で試算した。
（注）1．供給祖食料ベースの数値である。
2．穀類のうち、米については玄米に換算している。
3．砂糖類は、日本は精糖換算数量、日本以外は粗糖換算値である。
4.牛乳・乳製品いついては、生乳換算によるものであり、バターを含んでいる。
◆→拡大図
◆
○ 主要先進国の食料自給率（カロリーベース）の推移（試算）
（資料）農林水産省「食料需給表」、FAO"Food Balance Sheets"を基に農林水産省で試算した。
（注）１．供給熱量総合食料自給率は、総供給熱量に占める国産供給熱量の割合である。なお、畜産物については、飼料
２．ドイツについては、統合前の東西ドイツを合わせた形で遡及している。
３．日本及び上記諸外国以外は、データが不足しているため試算していない。
４．FAO"Food Balance Sheets"のデータは、過去に遡って修正されることがある。
◆→拡大図
◆
○ 主要先進国の穀物自給率の推移（試算）
（資料）農林水産省「食料需給表」、FAO"Food Balance Sheets"を基に農林水産省で試算した。
（注）１．穀類のうち、米については玄米に換算している。
２．ドイツについては、統合前の東西ドイツを合わせた形で遡及している。
３．FAO"Food Balance Sheets"のデータは、過去に遡って修正されることがある。
◆→拡大図
◆
○ 世界各国の穀物自給率2003
◆→拡大図
農林省 世界の食料自給率
http://www.kanbou.maff.go.jp/www/fbs/dat/2-5-2-4.xls |
| ◆→拡大図 |
これらの資料でも分かるように、
フランスは元々が農業に強いから
食料自給率は非常に高い。
また畜産が盛んで
農業が得意でないイギリスは
食料自給率が100%でないが
穀類は100%以上になっている。
食料自給率で、より重要なのは
肉類ではなく穀類である。
そのことを考えて
イギリスは穀類の自給率は
国策で100%以上を維持させている。
日本は欧米先進国を見習って
追いつけ追い越せと、
明治以来近代化をめざして
頑張ってきた。
そして第二次世界大戦に負けて、
完膚なまでにアメリカに叩き潰されて、
再起不能といわれる状態かたら、
一生懸命働いて
現在の繁栄を築いたはずだった。
自国民を不幸に陥れる政治が
許されるのは日本だけだ。
そのくらい恐怖を覚える数字になっている。
● 農業の衰退と自国の生産品を食べない日本人
日本人がこれほど食料自給率に対し
関心や自覚がないことに驚きく。
海外に住むと食べることが気になる。
明日の食事が気になる外国にたいして、
食べることを気にしないで
仕事があるかないか、
あるいは
お金のあるなしを気にする日本国は、
ある意味、素晴しい国なのかもしれない。
敗戦後、世界史にもない
敗戦国が戦勝国を凌駕するという
奇跡の経済発展が45年間続いたことが
常識（普通）になったことで、
まわりまわって農業の悲劇を生んでいる。
高度成長期に工業が飛躍的に発展し、
工業に従事する人たちが
農業をする人たちより
豊かな生活が送れるようになった。
また、東京のオフィスに勤務する
サラリーマンの待遇が、
地方と比べると非常に良かった。
憧れの東京が農業従事者を減らし、
若い人が農業に魅力を
まったく感じなくなったのが
大きな要因になっている。
その後、
農業問題が政治に翻弄され、
また農薬の問題もあって
すっかり魅力を失ってしまった。
農業に魅力がない証左として
食料自給率における
各国との比較と共に
農業に従事する人たちの
平均年齢の高さが挙げられる。
● 011
平成17年度食料・農業・農村白書
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/0530.html |
| ◆→拡大図 |
● 012
資料：農林水産省「農林業センサス」、EU「Eurostat」
注：1）数値は、それぞれの国の年齢階層別の農業就業人口（日本は販売農家における基幹的農業従事者）計に占める割合である。
注：2）「Eurostat」において年齢各階層別の数値が把握できるフランス、イタリア及びスペインについて記載した。
注：3）日本は2005年、フランスイタリア及びスペインは2000年の数値である。
（注）基幹的農業従事者は農業就業人口のうち「ふだんの仕事が主」のものをいう。 |
平成17年度食料・農業・農村白書
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/0530.html |
| ◆→拡大図 |
上図に示されるのは
日本、フランス、スペイン、イタリアで
農業に従事する人たちの
年齢構成の割合を示している。
日本では農業従事者における
65歳以上の人が50%を越えている。
65歳以上といえば
他の産業では定年に達している。
農業には定年がないので
ピークが65歳以上になるが、
この表の実態では
若い人はほとんど農業に従事していない。
これに対して先進国と比較すると、
この表にないアメリカを含めて
多くの先進国で農業従事者は
30歳後半から50歳くらいにかけて
多く働いている。
この年齢分布は
他の産業とさほど変わることがない。
食料自給率といい、
農業従事者たちの年齢分布といい
日本の農業が相当いびつで
危機的な状況なのかは、
これらのデーターでみれば
一目瞭然で分かるではないか。
石油が十分にあり、
日本の工業が盛んであり、
それを輸出して外貨を稼ぎ、
外国から食料を輸入することで
食料自給率をあげている現状が
戦後の経済発展のモデルであり、
これが未来永劫に続かなければいけないと、
それが常識の経済だと
現代の日本人は思っている。
確かに世界一流の自動車産業や
家電製品を生産し、
外国に輸出して
食料を買うことが出来る状態が
永久に続くならば、
日本は未来永劫に繁栄し続けるだろう。
しかし、
石油はあと20年程度で
枯渇するともいわれ、
地球の温暖化を止められなければ
約30年後の2035年には
人間が住めなくなるともいわれている。
そのとき、
私たちはどうするかという大命題を、
現時点で突きつけられている。
現代を生きる私たちは、
子孫に対し環境問題を真剣に捉え、
次世代へ安全な地球を引き継ぐ
使命を持っているとは
いえないだろうか。
このまま何も対策を立てず、時が進めば
30年後の地球は、このような悲惨な光景になってくる。
そのとき、あなたはどうするのか？
いま、真剣に考えることだ。
|
●第2章 A重油の代替燃料としてHBP燃料をつかう ０１3
� ．肇泪箸鯱�地だけで育てて
収穫する場合。露地栽培。
�◆．肇泪箸�取れる季節に育てるけど
ハウスを使って育てる場合。
旬でのハウス栽培
�� 季節はずれにトマトを採る場合。
季節はずれのハウス栽培
この3パターンを比較するのですが、
その比較方法を
育てるときに使うエネルギーとします。
露地栽培は昔からの方法で、
日本の温暖な気候と
四季の移り変わりを利用して、
トマトを栽培するのに
最も適した時期に植えつけて、
一番良い時期に収穫します。
この場合は若干の肥料や
農薬を使いますが、
基本的には
太陽と土の恵みで出来ますので、
殆どエネルギーを使いません。
トマトを育てて収穫するまで
約200kcal／kgのエネルギーを使います。
石油は約1万kcal／kgですので、
その1／50で収穫されます。
次に日本の四季を利用して
栽培に適当な磁器を選んで
植えつけるけど、
色合いも良く、
収穫量を増やしたいときには
ハウス栽培をします。
そうすると商品価値は上がりますが、
ハウスを作ったり管理したり、
その中で使うさまざまな工業製品を
更新したりするコストがあります。
また、成長を早くするために
肥料も多く使います。
このような栽培方法では、
施設などに約4割のエネルギーを使い
全体としては、
1200kcal／kgのエネルギーを
トマトが収穫されるまで
使うとされます。
石油が1万kcal／kgですから、
その約1／8が消費されることになる。
この比較で検討すれば、
ハウスを作らずに
単に露地栽培をする方が、
石油を1／50しか使わないと
理解ができます。
そこで一般消費者の方々が、
昨今の石油製品高で
ハウス栽培は石油製品を
6倍使うことになるからもったいないと
考えるかも知れませんが、
視点を変えて
経済的な面から見れば、
それ程の問題ではないのです。
それよりも、
耕作地を放棄される方が、
先に述べた食料自給率の観点から
将来の食料安全保障を考えると、
その時に来るであろうクラッシュを
考えると好ましくなく、
またコストの面からも
たいした問題でないのが分かります。
● ハウス栽培は経済が発展した日本では当然の成行き。
2005年夏まではガソリンは
1Lあたり100円前後でした。
A重油が1Lあたり40円台で推移していました。
これほどエネルギーが安いと、
少しぐらい多くのエネルギーを使っても、
それで収穫される
トマトの商品価値が若干高くなれば、
元は取れる計算ができます。
見栄えのいい立派なトマトは、
おおよそ1個200gぐらいですから、
トマト5個で1kgです。
それが旬のときは
500円程度で売られますので、
トマト1kg作るのに、
kg（1L）あたり、40円台のA重油を
1200kcal使っても、
わずか5円〜6円程度にしかなりません。
つまり、露地栽培をするよりも生育が早く、
害虫や病気も管理しやすく、
しかも
見栄えが良い方が売れやすいと
判断できると、
栽培農家は
ハウスで作ろうと考えるのが
自然の成り行きなのです。
そして、3番目の例で
季節はずれのトマトを作ろうとすれば、
燃料費が膨大に必要ですし、
ハウスの管理も大変になってきます。
例えば
冬に立派なトマトを出荷しようとすれば、
燃料だけで1万kcalを使い、
全部で12000kcalと、
旬の時期のハウスで作るときの
10倍のエネルギーであり、
露地栽培の60倍のエネルギーになることが
わかってきます。
それでも使うA重油の値段が
1Lあたり40円台でした。
値段は1kgあたり500円だったのが
700円から800円で売れます。
値段の差が200円から300円に上がります。
もちろん、
農家から小売の値段では
出荷は出来ませんが、
末端価格が200円、300円と上がれば、
そこのA重油に値段をかけても
元が取れると判断できます。
資本主義経済で説明しますと、
もともと、トマトを露地栽培で作り、
人件費もほとんど考えないで
収穫が出来るとすれば、
油は1／50になります。
この場合は1円しか使わないですので、
トマトはkgあたり数円で
売れるようにもなります。
かつて日本が
工業国でなかったときは、
農業もそれに合わせて収入がなかったので、
露地栽培のトマトを
安く買う人が多かったのです。
しかし、現在のように
1ヶ月の収入が30万円を越えるようになると
トマトを3個買って300円から500円払っても、
買う方はたいした問題ではないのです。
ハウスものや季節はずれの野菜が
もてはやされる理由は、
工業が発達して日本人の所得が上がり、
その割には石油製品が
値上がりしなかったことにあります。
サラリーマンや工場で働く人の給与が高いのに、
農業従事者が貧乏でよいという
屁理屈は日本にはないのです。
かつてトマト1個10円で買っていた人が
100円で買うようになり、
それに合わせて
商品価値を上げるために、
農家でもハウス栽培をし、
より付加価値を高めて
1年中トマトを作るようになったのです。
かくして石油製品が安いこともあり、
ハウス栽培や季節はずれの野菜が
出回るようになっていくのです。
● 016
実質賃金指数 −100年間で14倍の伸び−
1960年から近年までの約40年間で、実質賃金が４倍近く伸びた。 |
資料出所
1882年〜1922年「長期経済統計 8物価」 （東洋経済新報社）
1923年〜1946年「明治以降本邦主要経済統計」 （日本銀行）
1947年〜1998年「毎月勤労統計調査」 （厚生労働省） |
社団法人 日本リサーチ総合研究所
◆→ http://www.research-soken.or.jp/reports/digit_arch/labor01.htm
|
◆→拡大図 |
● 017
| 日本経済新聞 2005/8/30 |
▼実質原油価格
物価上昇や原油の取引通貨である米ドルの価値の変化などを勘案して、過去の原油価格を現在の相場に引き直すと、どのぐらいの水準になるかを試算したもの。
グラフの数字は２００４年の米消費者物価指数の平均値を基に計算している。 |
◆→拡大図 |
● 付加価値をつけるとエネルギー消費は上がる。
戦後の1950年から、
高度成長期が終わって
しばらくたった1980年までの
30年間の日本の賃金水準を表すグラフです。
グラフの上の線を見ると、
日本人の賃金は1年で10％ずつ
上がっているのがわかります。
1年で10％というと、
30年で17倍になりますので、
月2万円の給料の人が
月収34万円になっていったのです。
サラリーマンは、同じトマトでも
10円で店頭販売される八百屋さんから、
50円のラップで包んで、
生鮮品として店頭販売される
スーパーストアでも買えるように
なってきます。
そうなると、
農家の方が少しエネルギーを使ってでも
高く売れるものを作って売ろうとするのは
商売の鉄則です。
1980年からは日本の経済成長が停滞し、
1年に平均して4.3％程度しか上がっていません。
計算すると2007年までの
27年間に3.1倍になっています。
しかし、
戦後の生活からみると、
サラリーマンの賃金は17倍の3.1倍ですから
53倍にもなるわけです。
それに対して人間が食べられる量は
どんなに贅沢しても
53倍にはなりませんから、
それに伴って、
農業も高いものが売れる
経済環境になっていったのです。
ちなみに、この間の石油の価格を見ると、
戦後しばらくの間、
1バレル2ドルの時代が続き、
石油ショック後は
20ドル前後で安定していたこともあって、
戦後60年間の間に
15倍程度しか上がっていません。
賃金が53倍になり、石油が15倍ですから、
相対的に見ると石油価格は
1／3から1／4ぐらいに
下がったとも言えます。
● 第一次産業に対する認識を変える。
大マスコミの論調で
『環境を守るためには薄物の野菜は控えよう。』とか、
『ハウス栽培の食品は石油製品の塊だ。』などといわれ、
非難めいて聞こえてきます。
一方では、日本の農業はすっかり衰退して、
いわゆる一次産業の出荷額、
つまり一次産業の人に入るお金は、
年間10兆円を切ってしまいました。
その反面、
大衆産業として人気のあるパチンコの売上げが
30兆円を超えたのはすでに10年ほど前です。
人間の生き方や価値観は様々です。
思想信条がありますので、
何が良い、何が悪いということを
強制すべきではないのですが、
農業は私たちの命を支えるもので
娯楽よりも大切だと
定義できるのではないでしょうか。
この定義にご賛同いただけるなら、
パチンコに30兆円をかけているなら、
それと同じくらい、
農業や漁業にもお金をつぎ込み、
より良い食事を楽しんで生活するのは、
結果的に環境に良いことなのかもしれません。
一人当たりの食料の消費量は
それ程変わりませんから、
もっと石油や様々な設備を使って、
身体に良いものや、
美味しいものを作り、
それをサラリーマンが買えば、
農家の人の収入ももっと増えます。
そうなっていたら、
現在のように農業に携わる人の50％以上が
65歳以上という高齢化産業には
ならなかったと推測できます。
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